勘と経験に頼らない！日経テレコンで進化させる「攻め」の広報戦略

「プレスリリースを配信したけれど、結局どれくらい効果があったのだろう・・・」
「次回のPR企画、どのタイミングで仕掛けるのがベストかわからない・・・」
広報担当者の皆様は、日々このようなお悩みを抱えていませんか？メディア環境が複雑化する現代において、広報活動の「効果測定」や「戦略立案」を勘や経験だけに頼るには限界があります。社内への成果報告や次の一手を決めるためには、客観的な根拠＝データが不可欠です。
そこで今回は、PR戦略を一段引き上げる実践的な日経テレコン活用事例と広報業務の時短に直結する「おすすめ機能」をご紹介します。

実践！「新聞トレンド」機能を使った広報効果測定＆PR戦略立案

「新聞トレンド」メニューは、特定のキーワードが新聞記事にどれだけ登場したか、その露出度の推移をグラフで可視化する機能です。この「新聞トレンド」を活用した戦略立案の3つの事例を解説します。

【事例①】プレスリリースの反響を可視化し、効果を実証する

広報活動の基本でありながら、最も頭を悩ませるのが「効果測定」です。自社の発信がどれだけメディアを動かしたか、その反響を測るために「新聞トレンド」を活用します。

「プレスリリース」を発表した日を起点として前後2週間に絞って、自社名やプレスリリース内の重要なキーワードを入力して検索します。
グラフ上で発表日以降に記事数が明確に増加している時期があれば、グラフのポイント（●）をクリックして実際の記事見出しを確認します。

発表後に記事数が明確に増えていれば、そのプレスリリースは「メディアの関心を惹きつけた、効果のあるプレスリリースだった」というひとつの実証になります。前後2週間のギャップをデータとして社内に示すことで、広報部門のプレゼンス向上にもつながります。

【事例②】最適なPRタイミングを見極める（長期トレンドからの戦略考案）

「新聞トレンド」は中長期的なPR戦略考案にも活用できます。長期間のデータを分析すると、メディアの「年間トレンド」や「競合の動き」が見えてきます。

検索期間を「1年」や「5年」などの長期間に設定し、「競合企業」や「自社名」、「業界の重要キーワード」を対象に記事数の推移を検索します。

長期（画像例では5年間）で記事数の推移を可視化することで、季節ごとの変動やトレンドの波が見えてきます。記事数の増減から、プレスリリースを発表すべき最適な時期を考えます。
たとえば、競合他社の記事数が少なくなる時期を見つけ、そこに自社の大規模なリリースや企画をぶつけるなど競合の”空白地帯”を狙い、相対的に自社の露出率を高める、業界キーワードが頻繁に報道される時期に合わせて関連情報を発表するといった業界トレンドの”波”に乗り、取材や掲載に結び付きやすくする活用が可能です。

【事例③】媒体別の報道数比較から、自社の「強み・弱み」を分析する

「新聞トレンド」は検索結果（CSV形式）をダウンロードできます。ダウンロードした記事データをもとに媒体ごとの報道数を競合と比較し、自社の強み・弱みを考えます。

「競合企業」や「自社名」、「業界の重要キーワード」などの検索結果を「データダウンロード」をクリックし、CSV形式でダウンロードします。

たとえば、「自社はA紙での報道が多いが、日経新聞での露出が少ない。一方で競合他社は日経新聞での露出が多い」という事実が判明したとします。広報担当者としては、すでにパイプが太いA紙との関係をさらに深耕し、より大きな特集を組んでもらうようアプローチするなどの「強みを伸ばす」べきか、自社のターゲット層を考慮すると日経新聞での露出が不可欠であると判断し、日経新聞を意識したリリースの切り口にシフトするといった「弱みを克服する」戦略を考えるかの判断材料とすることができます。
競合が強い媒体との関係性を強化したい場合は、競合がどのようなストーリーや文脈でその媒体に露出しているか、媒体への広告出稿量などを日経テレコンの「記事検索」やGoogleなどのWeb検索から調査します。

「新聞トレンド」の利用法

1. メインコンテンツから「新聞トレンド」をクリック
2. キーワードや期間など検索条件を指定
   ※キーワードは最大5個まで入力できます。基準日を設定しない場合には、基準日は当日となります。
3.   「このキーワードで検索」をクリック
   検索実行（グラフ表示）、データダウンロードの料金については料金表をご覧ください。